週刊東洋経済 2019年3/16号 [雑誌](自動車 乱気流)

電器産業がぽシャッタ今、自動車産業が日本経済に占めている割合は、非常に大きいいものがあります。そして自動車産業は、その規模だけではなく、そのすそ野の広さが大きいのという特徴があります。しかし、その自動車産業が、今100年に一度ともいわれている大激変期に突入しているのです。その理由とは、先ず、自動運転、電動化への流れ、保護主義の台頭、また、所有から使用への時代ということで、シェアリングの拡大、等が挙げられます。そして、この自動車産業で大きなシェアを占めるのがトヨタで、トヨタもその危機に気付き、CASEへの対応などいち早く手を打ってきたのですが、世界レベルで見るとまだまだ手ぬるい！そこでトヨタは、ショック療法として、トヨタタイムス、新人事制度の採用、チャンネルの実質的一本化、など次々と手を打っているのですが・・・・。一方、日産は、ゴーン問題、ルノーとの関係修復、インセンティブ頼みだった北米の不振、など様々な問題を抱えています。また、ホンダも4輪の収益改善、聖域の研究所のあり方にメスを入れるなど、様々な手を打っています。そして、各社の狙いは、中国市場ということになりますが、その中国市場も米中対立で市場規模が縮小している上に、中国自動車メーカーの実力も向上しつつあります。「週刊東洋経済」2019年3/16号は、「自動車乱気流」の表題の下、多彩な特集を組んでいて、まことにタイムリーだと思います！